2023年2月3日、
アメリカのオハイオ州にて、
141両編成の貨物列車が脱線し、
大爆発を起こした。
これは、かつてウクライナで起きた
「チェルノブイリ原発事故」
を想起させる
甚大な被害をもたらしたが
この一大事件は、日本だけでなく、
本国アメリカのマスコミも
頑なに報道しようとしなかった。
そして、この列車脱線大爆発事故は、
その後暴かれる「怪事件」の
単なる序章に過ぎなかったのである。
脱線した列車には、
発がん性物質として知られる
「塩化ビニル」が積まれており、
事故によってその毒ガスは
周辺地域に蔓延してしまった。
州知事のデワイン氏は「緊急事態」として
すぐに救援を要請し、
地域住民を避難させた。
しかし、不可解なことに、
バイデン大統領や米環境庁EPAは
この要請を拒否。彼らを2週間も放置した。
「見捨てられたのか」
被害を受けた周辺住民は、
その政府の対応に絶望した。
しかし、
彼らをがっかりさせたのはそれだけではなかった。
その絶望をさらにどん底へと落とす、
恐ろしい事態が待っていたのである
それは、
調査に乗り出した専門家5名の"死"であった。
専門家らは、事故直後、
環境コンサルティング会社による依頼を受けて、
調査を開始することになっていた。
調査員は、環境や毒物に詳しい学者など
計5名で構成され、
彼らは早速現地へ向かうことになったが
奇妙なことに、彼らの乗り込んだ飛行機は
離陸直後、すぐに墜落していった。
パイロットを含め、搭乗員は全員死亡し、
事故の詳細は暴かれることはなく、
闇に葬られたのだ。
さらに、このオハイオ州の脱線事故後、
アリゾナ州、テキサス州、
そしてサウスカロライナ州においても
貨物列車の脱線が相次いだ。
有毒物質は地域に蔓延し、
避難生活を強いられる住民は
日を重ねるごとに増えていったのだ。
オハイオ州で起きた脱線事故、
救援に向かわなかった政府、調査団員の死亡、
そして連続する毒ガス列車の脱線
このように、
"アメリカ版チェルノブイリ事故"には
偶然が重なっただけには思えない
「不可解な謎」が多く残されていたのである。
しかし、これら一連の奇妙な流れは、
「大爆発事故」が起きるよりももっと前、
列車の運営をしていた
「ノーフォーク・サザン社」の
ある行動に始まったものだった。
この会社は、
JPモルガン、バンガード、ブラックロックなどの、
世界トップ企業陣によって
運営される民間企業である。
彼らは、常日頃から黒い噂が絶えない、
いわくつきの鉄道会社として有名であった。
実際に、この会社は脱線事故前に
不可解な行動を取っていた。
彼らはその事件勃発前、なぜか、
設備費をカットしてブレーキなどの安全装置を
ないがしろにし、
そして、定められていた安全規制を撤廃するよう、
政治家へロビー活動も行っていたのである。
さらに、事故後、
「何かあっても私たちの会社を非難しないように、
私たちを訴えないように」と地域住民に対して、
誓約書を書かせる動きをとった。
なぜ、この鉄道会社は、
わざわざ列車の安全性を取っ払っていったのか？
なぜ、会社の批判を抑えるための誓約書を
書かせなければならなかったのか？
実は、この不自然な彼らの行動、
そしてそれが引き起こした不可解な脱線大爆発事故には、
政府や一部の権力者が企む、
ある「闇計画」が見え隠れしていた
では、
・なぜ、列車脱線事故は次々に勃発し、
調査団員は不審死を遂げたのか？
・なぜ、政治家と交渉してまで
鉄道会社は安全設備を緩めたかったのか？
・この奇妙な一連の出来事が終着する、
政府や権力者の「計画」とは一体なんなのか？
それは
「All Future Fund」という謎の組織でした。
彼らは、大爆発などによって
ボロボロになったその土地に
「復興」の名のもと土足で入り込み、
住民の意図など全く聞きもしないで、
街を改造していくのでした。
平和で豊かだったオハイオ州が、
不可解な大事故によって急に取り上げられ、
新しく作り変えられてしまっているのです。
それはまるで、この事故が、
土地を奪い取るためだけに
最初から計画されたようでした
もしかしたら、鉄道会社が事件前に
安全設備を緩めたのも
そしてその後列車の脱線事故が
連続で引き起こされたのも
初めからこの
「オハイオ州の住民の資産を取り上げる」目的が
あったからなのかもしれません。
実際に、2005年のアメリカでも同じような手口で、
国民の財産が奪われていました。
8月23日、アメリカ南東部で発生した
巨大なハリケーンは、
米ニューオリンズ州をはじめとして
多くの地域を襲撃しました。
しかし、それと同時に、
修復の名の下に新しい社会システムを作り上げ、
政府はもともとあった彼らの街を、
「開発」の裏で取り上げていったのです。
このように、政府や一部の権力者は、
大災害や大事件を都合よく利用して、
現地の住民の「大事な資産」を
次々に奪っていっているのです
しかし、これはアメリカだけの話ではありません。
日本でも同じような動きが起こっています。
それは、2011年の
東日本大震災に見ることができます。
震度8近くを記録した東北地方は、
多くの建物が崩壊し、津波によって
悲惨な姿に変わり果ててしまいました。
誰もが悲しみ、途方に暮れる中で.
これを待っていたかのように動く
男たちがいたのです
それは外資企業の
「アクセンチュア」でした。
彼らは、こっそり東北に入り込み、
あっという間に政府中枢が望んでいた
デジタル社会へと作り変えていったのです。
つまり、国民の大事な資産が、
「再開発」という名の下に、
次々に盗まれていっているのです。
このように、私たち国民の大切な宝が
取り上げられているにもかかわらず、
一度でもこんな事実を聞いたことはありましたか？
おそらくないでしょう。
なぜなら、私たちの情報源となる
マスコミ・メディアは、
既に政府や権力者といった、
国民の財産を狙う側の人間が掌握しており
彼らにとって不都合な情報は、
決して流さないようになっているからです。
実際に、今回の列車脱線事故の真相や、
その後進められた再開発事業の裏側について、
日本だけでなく、アメリカにおいても
詳しく報道されることはありません。
また東日本大震災についても
被害状況ばかり取り上げ、
国民の資産が狙われていることなど、
触れもしてきませんでした。
このままでは、
日本で現在進行形で進む
重大危機の実態に気づくことなく、
知らない間に私たちの大切な宝が、
どんどん奪われていっています。
そして、私たちの子ども、
孫世代が大人になる頃には
もう、一部の権力者によって奪い取られた、
悲しい未来しか残っていないかもしれません。
このような恐ろしい事態が
迫っているにもかかわらず、
ほとんどの日本国民は、
これに気づくことができません。