中国の王朝が終わるとき必ず地方の軍閥が蜂起して、中央を討伐すると言う形
で終焉を迎えています。
中国共産党も実際には軍閥の集まりで、元の根っ子はソビエトにあり、その影
響を受けた組織が、田舎の軍閥が寄り合って出来た組織です。
国民党が都会の組織で、いかなでゲリラ活動をしていたのが共産党だったわけ
です。
そして、ゲリラ活動と言っても食えない軍閥を回って糾合していき大きくなり、
国共内戦で国民党を打ち破り中華人民共和国を建国したわけです。
歴史を振り返ると、中国を統一する王朝というのはこのように地方から糾合し
て組織を大きくしていく軍閥の方が統一する確率は高い。
これが今の軍閥の管理エリアで、中国共産党が崩壊する時には、この戦区で分
かれて争うことになると思われる。
どの道、内戦で崩壊していくことになるので、その契機になるのは、外部への
武力蜂起を行い戦争を仕掛けて負けた場合か、経済的に困窮した軍閥が中央に
対しての武装蜂起などをした場合。
ケース1 三峡ダムの崩壊
ちょうど、西部・南部・東部にまたがるエリアに三峡ダムという中国最大のダ
ムが有り、コレが崩壊すると、下流域も壊滅的な打撃を受けます。
そして、この三峡ダムはミサイルなどの打撃がなくても崩壊する可能性がある
といわれています。
ですから、地震などの自然災害で崩壊する可能性もあり外敵からの影響で共産
党が崩壊するというより自然災害で崩壊するという可能性もあるわけです。
特に大きな自然災害でも報道の立ち入りを制限して、見せないという政策を獲
っている中華人民共和国は、大きな災害を制御出来なかったときにも崩壊する
可能性はあります。
ケース2 経済先な失策
すでに土地バブルは崩壊している訳で、それでも継続して開発はされている、
株価などは支えていますが、貿易面で一体一路が不調に終わったり、進出する
先でパージされるようになると、目論見通り各軍閥に稼がせることが出来なく
なり、崩壊する可能性はあります。
中国の主要の企業はこの軍閥が根っ子になっていて、各軍区・戦区が中国の代
表的な企業を持っています。
HUAWEIは南部軍区の軍閥が持っている企業で、 深センが本拠だったわけです
がこれを軍閥が吸収し、権益化していたわけでそうした国内の企業産業はアメ
リカの株式市場に上場しています。
そして、現在アメリカの市場が中国企業の上場を廃止するかもといった動きが
あり、それが実行されたときに、経済が崩壊して終わるというケースが考えら
れます。
経済崩壊→ 軍閥が中央へ怒りをぶつける→ 対立→ 軍閥が武装蜂起→ 内戦
といったことも想定される。