『地震予測は“ヤマ勘だった”
と白状する地震学者』
あなたはご存知でしたか？
テレビなどでよく見る
“南海トラフ地震：40年以内に90%で発生”
“首都直下型地震：30年以内に70%で発生”
といった予測が、実は科学的な根拠がなく
「ヤマ勘」だったことを白状した地震学者がいるのです。
上記の事実は、2012年1月23日付け、
週刊文春のスクープにより明らかになりました。
国内で、地震学のトップを走る
東京大学の地震予知研究センター。
そのトップであった平田直氏が、同センターの
“首都直下型地震が4年以内に70%”という発表に対し
（引用元：東京大学地震研究所公式HP）
「だからね。その数字に意味はないって何度も言っているでしょ。
五年～七年というのも僕のヤマ勘ですよ、ヤマ勘！」
と返したことで、世間が騒然としたのです。
文春報道から、他メディアでも追加取材が行われ、
世間からは
「国民の命がかかった地震という分野で
ヤマ勘とは何事だ！」
「どうりで、東日本大震災も阪神淡路も
予測できなかったわけだ」
「ヤマ勘なら、地震予測は国民に
変な不安を与えるだけでは？」
といった、非難の声が次々にあがりました。
『大規模な地震予測は
ことごとく外れている』
実際、日本国内で起きた大規模な地震に対し、
東大をはじめとする地震学者たちは、
その予測をことごとく外しています。
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●1995年：阪神淡路大震災（M7.3／死者：6434名）
この大震災を引き起こした活断層で
地震が起きる確率は0.4～9%と試算されていた。
地震発生後、学者たちは
「この地域は完全にノーマークだった」
と語っている。
●2004年：新潟中越地震（M6.8／死者：68名）
政府発表の事前発生確率は2%。
地震は、ほぼ起きないと予測していたものの、
3つの大地震が連続して発生した。
●2011年：東日本大震災（M9.0／死者：15,894名）
震災2日前、M7.3の地震が発生。
これに対し、東北大学地震噴火
予知研究観測センター教授・松澤暢氏は
「これは大規模な地震の前兆ではない」と回答。
M9.0の大地震の前兆すら、地震学者は
つかめなかったことが判明した。
●2016年：熊本地震（M7.3／死者：110名）
政府発表の事前発生確率は
30年以内で0.0～0.9%であり、
ほぼ発生しないと予測していた。
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以上の通り、地震の予測が
ことごとく外れていることがお分かりと思います。
実際、マグニチュードという言葉を考案した、
地震学の権威、チャールズ・リヒター氏は
「地震を予知できるのは、愚か者と
ウソつきとイカサマ師だけである」
という言葉を残すほどです。
『地震予測に年間200億円の血税
当たらない予知で誰が得をする？』
今、ご覧頂いた通り、地震学者たちは
ことごとく大規模地震の予想をはずしてきたのですが、
なんと、日本政府は毎年、約200億円もの税金を
“地震調査”の予算として計上しています。
堤防の設置や、耐震構造を設備に施すといった、
“防災対策”に予算が計上されるならまだしも
“当たらない地震予測”に、なぜ莫大なお金が
流れていくのでしょうか？
ちなみに、地震調査に予算がつけられたのは、もともと
東大が「東海地方には地震がくるはずだ」ということを、
まだ研究が始まる前から言い出したことがきっかけですが
今では、東大のみならず、政府機関をはじめ、地震調査
に関係が無いような組織にまで莫大な税金がばら蒔かれ
てしまっています。
累計すれば、スカイツリー（総事業費650億円）がゆう
に15棟は建ってしまうような額にのぼるのです
科学者が、正しいことだけを伝えるとは限らない
国民の命が掛かった、地震という分野にも関わらず、「
ヤマ勘ですよ」と無責任に発言する学者が一体なぜ出て
きてしまうのか。
この点について、筑波大学システム情報系准教授の掛谷
英紀先生はこう語ります。
「科学者がいつも真実を伝えるとは限りません。むしろ、
科学者同士の同調圧力や学会のしがらみによって、真実
を伝えたくても伝えられない科学者は大勢います。
中には、金に目が眩んでしまったり、自分の研究のこと
だけを考えてしまう人や組織もあります。日本学術会議
はその最たる例でしょう。
例えば、アメリカをはじめとする先進国は、軍事研究や
防衛技術に対して予算を組んでおり、それが最先端のロ
ボット技術などに繋がっています。
日本も例外ではなく、防衛省が大学や民間と協力する動
きがあるのですが、日本学術会議は「戦争を目的とする
研究は行わない」という趣旨のもと、真っ向から反対し
てきました。
その一方で、学術会議は中国科学技術協会と、協力関係
を結ぶ覚書を2015年に締結しています。中国科学技術協
会には、軍人や兵器技術者も存在していますので、学術
会議が言う「戦争を目的とする研究」に抵触しないのか、
疑問が残ります。
これは、国内の問題ありますが、世界に目を向ければ、
科学者たちがウソをついたり、自分たちの都合で動く、
といった事例はよくあることなのです。